会社案内 ｜ オリジナルタオル・名入れタオルの製作ならたおる本舗

たおる本舗の自己紹介

弊社HPにお立ち寄りいただき誠にありがとうございます。
オリジナルタオル・手ぬぐいを作成している「たおる本舗」と
オリジナルTシャツを作成している「Tシャツ本舗」を運営してる株式会社ユタカです。
会社は今年で創立44年目、当ウェブサイト（たおる本舗）は2005年に立ち上げました。

• 商品の集合写真
• 本社 新工場の石看板付外観

皆様のおかげで今年創立44年目を迎えます。引き続き「超短納期」「小ロット受注」を旗印にさらに皆様から愛される会社にしていきますので、今後ともご贔屓の程、どうぞよろしくお願いします。

• プリント工場の中
• 東京支店

超短納期の実現

オリジナルタオル（手ぬぐい）とオリジナルＴシャツ製作に特化したメーカーです。他のことは何もできません。
エコバッグや帽子、バンダナ等にプリント及び製造もできません。但しオリジナルタオル（手ぬぐい）をどこよりも早く、安く、高品質に量産できる設備と情熱はどこにも負けません。

たおる本舗最大の特徴は「超短納期」。同業者様が平均2週間かかる納期を最短で「当日出荷可能」とさせていただいています。
お恥ずかしい話ですが、たおる本舗も昔は納期が2週間かかってました。当時の問い合わせで「10日後がお店の開店日だ！」「（2次会の幹事さんから）次の日曜日が結婚式！」そんな思いに応えていくと、とうとう当日出荷をしなければお客様の思いに応えることができなくなっていきました。

「早いんだから品質が悪いんでしょう？」と考えるのは少し誤解です。むしろバカ正直に丁寧すぎる作業を心掛け、同業のプリント業者様からの注文も絶えません。
何よりも「高品質」と「低価格」を追求した上で、さらに最低限のサービスとしての「超短納期」なんです。
お客様の声からも高い満足度をいただいており自信になると共に大変嬉しく思います。

小ロットへの挑戦

もう一つの特徴は「小ロットで受注可能」なこと。個人の方で1枚だけ自分だけのタオルを作りたいという方も多くいらっしゃいます。
「卒業記念品で生徒数は10人なんです。」「コンサートの応援グッズで自分用に1枚だけ欲しい。」

そんな方々の思いを実現したい。そんなお客様と直接話ができるインターネットの普及と共に弊社の思いを直接伝えることができました。その思いに応えるあまり、お陰様で近年受注量が多くなりすぎ大量ロットをお断りさせていただくケース（プリント機械が長期間占領され、短納期のお客様に迷惑を掛けるのが理由）が出てまいりました。それでもたおる本舗は短納期希望、小ロット希望のお客様を応援させていただきます！

年間（2019年6月1日～2020年5月31日）受注件数約15,400件。年間出荷枚数約317万枚になります
おかげさまでリピートのお客様や紹介をいただいた方からのご注文、口コミを中心に年々増えております。

日本一の福利厚生を目指して

良い商品を安定して出荷する為には、社員定着率が重要だと考えています。
定着率の悪い企業では、技術継承が出来ず、知識、経験が蓄積していかないからです。
そこでたおる本舗（株式会社ユタカ）では以下の様な取組を行い、社員がより働きやすい環境作りに努めています。

1.昼食の無料化
社員食堂にて毎日無料の昼食を食べられます。
近所の農家さんと契約し、減農薬の新鮮な地元の米、野菜を使用、肉、魚もなるべく地元品を仕入れ、地産地消を心がけています。
「うどん」も製麺機を導入し、粉から打つのは讃岐人としての意地です。
委託業者を一切入れず、冷凍食品も極力使わずに、ユタカ所属の社員が料理を作っている社員食堂は珍しく、大きな特徴です。

2.企業年金導入＆企業年金補助金
受給希望者には掛金の手数料はもとより毎月1,000円を「年金サポート手当」として会社から補助します。
60歳を超えないと受け取れませんが、社員自身の将来への投資です。

3.子育て支援手当
18歳未満の子供がいる社員は子供一人につき、会社から毎月3,000円を支給しています。

4.復興子育て支援手当
上記の子育て手当ては2015年より始めました。
2015年以前に子供がいた（現在はその子供が18歳を超えている）社員に対しても入社年まで遡り、子供が18歳になるまでの年数分の子育て手当てを毎月3,000円支給しています。

5.社員持株制度
「社員持ち株制度」とは、1株5万円（原価）を社員へ無償提供するという制度です。
この持株制度の意義は、全社員が1株を保有することで社内改革の情熱度アップを高める福利厚生の一環と考えます。
決算期（5月）に収益が出れば、収益の5％を全社員に平等に配分して支給します。

6.インフルエンザ予防接種
毎冬に1回インフルエンザ予防接種希望者は無料で接種出来ます。
年末の繁忙期に100％の力を発揮出来る為の対策です。

他にも細かな取り組みが多いのですが、福利厚生の一部を発表させて頂きました。

健康経営宣言

株式会社ユタカでは、企業の繁栄のためには、社員とその家族の幸福が最も大切であると考えています。
そのために、社員一人ひとりが心身ともに健康で、個性や能力を十分に発揮できる環境づくりを推進しています。
社員が心身ともに健康で幸福であれば、おのずと職場に活力や笑顔が生まれ、顧客満足や地域社会への貢献につながります。
弊社と関わる多くの皆様に高い価値を提供できる企業をめざし、株式会社ユタカは全社員の健康を基盤とした経営に取り組むことを宣言します。

健康経営を推進する社内体制
弊社は健康経営を推進するため、代表取締役が任命した健康責任者が、各事業所の事業所健康責任者と連携を取りながら、情報の伝達、施策の実施を行います。

健康経営の具体的な取り組み

【健康管理・予防】
昼食の無償提供
社員食堂にて毎日無料の昼食を食べられます。
近所の農家さんと契約し、減農薬の新鮮な地元の米、野菜を使用、肉、魚もなるべく地元品を仕入れ、地産地消を心がけています。
委託業者を一切入れず、冷凍食品も極力使わずに、所属の社員が栄養を考慮した献立を作成し、調理を行っています。
また、東京支店にも香川本社で調理したものを冷凍して送り、全社員が同じ食事を取ることができます。

定期健康診断
定期健康診断の全員受診をめざし、疾病の早期発見、早期治療を促進します。
また、精密検査を要する社員にも受診勧奨を実施し、再診率100％をめざします。

インフルエンザ予防接種
毎年冬に1回、インフルエンザ予防接種を希望者は無料で接種できます。

定期的な情報発信
外部期間と連携し、定期的な情報配信を行うことで、一人ひとりが自発的に健康管理に取り組めるよう支援します。

メンタルヘルス対策
外部機関にカウンセラーを設け、こころの不調の早期発見、未然予防できるよう環境整備を行います。

喫煙対策
喫煙場所を屋外に設け、休憩時間のみ使用可能とし、受動喫煙を防止します。
喫煙が健康に及ぼす影響等の情報発信を行い、禁煙サポートに取り組みます。

長時間労働対策
各部署間で連携をとりながら、人手の足りない部署には応援に入れるような仕組みをつくり、会社全体で労働の時間の軽減に取り組みます。

有給休暇取得の促進
有給休暇を積極的に取得するように呼びかけます。
また仕事内容を複数人の社員が共有することで、有給休暇を取得しやすい環境をつくります。

【コミュニケーション促進】

感謝祭
弊社では毎年１回、感謝祭というイベントを実施しています。
この感謝祭では、従業員とその家族、取引業者様、昼食の野菜を栽培して頂いている地元の農家様等が一同に会し、食事、各種催しを行っています。
昨年は大人から小さなお子様まで約300名の皆様にお集まり頂き、回転ずし、マクロの解体ショー、マジックショー、駄菓子のつかみ取りなど、社内、社外の枠を越えた交流を楽しむことができました。

誕生会
毎月、その月が誕生日の社員が集まり、弊社のパン工房で焼いた焼き立てピザをたべながら会食を楽しみます。

ISO9001:2015 認証取得について

ユタカでは、お客様に魅力ある製品をご提供するために、品質マネジメントシステムの国際規格であるISO9001の認証を2006年10月04日に取得いたしました。

この認証は、私たちが顧客の皆様に供給する様々な技術的ノウハウやその裏付けとなる生産管理システムが、ISOの趣旨・基準を満たしていると判断されたことを意味しています。
私たちは、この品質システムの導入効果を高め、より一層、品質の向上と品質保証の高度化に向けて常に生産プロセスの改善を行い継続的な改善・向上の活動を進めていきます。

｢人や地球に優しい｣｢安心できる｣｢感動できる｣商品を目指します

1. 品質マネジメントシステムの向上発展のため、各自が品質の基本的な考えや方法を習得し全社員参加の品質管理を進める。
2. 事故発生率の低減を図り、顧客満足度向上を目指す。
3. 品質活動の基本　5S（整理、整頓、清潔、清掃、躾）を徹底する。

株式会社ユタカ　

ISOとは

ISO9001:2015とは、国際標準化機構「International Organization for Standardization」＝ISOによって制定された「品質管理及び品質保証に関する国際規格」です。

1987年に制定された商品・サービスの品質に関するグローバルスタンダード規格です。企業が確立した各種商品やサービスの品質保証体制が、国際標準を満たした仕組みであるか否かを独立した第三者（審査登録機関）が審査し、判定をします。
サービス全般に及ぶ「品質向上のための経営管理システム」を規格するものとなっており、「顧客の立場から要求する製品やサービスを継続的に供給するための、製造体制や製造管理システムなど」を規定したものです。